アナリスト
推奨来高値 +103%
  • その他
  • 長期投資
  • 推奨銘柄
  • Sun Feb 12 04:34:52 UTC 2017
11人の方が、この記事を参考になったと投票しています。

トーカロ(3433)の目標株価を引き上げ。「長期投資」の注目継続(2017年05月11日推奨終了)

投資スタンス

目標株価は3,000円から3,200円へ引き上げ、「長期投資」での注目を継続。

投資家に伝えたい3つのポイント

  • 「長期投資」での注目を継続。目標株価も3,200円へ引き上げる。
  • 2017年3月期Q3累計(4-12月期)決算では会社予想は据え置かれたが、通期会社計画に対するQ3累計営業利益の進捗率は94%に達しており上振れを強く印象付ける内容。
  • 筆者予想はQ3累計実績を踏まえ上方修正。

「長期投資」での注目を継続

Q2累計決算を経て溶射技術の用途拡大による中期的に安定成長の見方に変更はなく、「長期投資」での注目を継続する。

目標株価は、筆者の業績予想を上方修正したことや、算定根拠とするPBRを2017年3期から2018年3月期に変更したことなどにより、3,000円から3,200円に引き上げる。

目標株価算出際の妥当PBRは従来と同じく1.5倍を当てはめている。

2017年3月期Q3累計決算は通期会社予想の上振れを強く感じさせる進捗

2017年1月31日に発表されたQ3累計決算は売上高が対前年同期比▲2%減、営業利益が同+1%増、親会社株主に帰属する四半期純利益(以下、純利益)が同+3%増となった。

営業利益はQ1(4-6月期)及びQ2累計(4-9月期)は対前年同期比で減益であったが、Q3(10-12月期)が増益に転じたためQ3累計期間でも増益となっている。

売上高は、産業機械用部品への加工やその他(製紙業界向け等)の溶射加工が増収となった一方、半導体・液晶製造装置用部品への加工、鉄鋼用設備部品への加工、海外子会社などが減収となった。

ちなみに、同社の主力である半導体向けの減収は、前年同期に新規開発被膜のリリース特需の反動によるところが大きく、その影響を除くと半導体製造装置業界のトレンドと同様に足元は堅調に推移していると見られる。

今回の決算で注目されたのは営業利益の通期会社予想に対する進捗率が94%に達していたことである。この背景としては、同社の主力である半導体・液晶向けの売上高の進捗率が想定よりも順調であるためミックス改善により利益率が上振れたことにあると筆者では推定している。

筆者予想を上方修正

2017年3月期Q3累計決算を受けて筆者予想については、売上高は据え置いたが、営業利益はQ3累計までの進捗率の高さを考慮し上方修正した。

なお、下表に示したように、2017年3月期Q4(1-3月期)の筆者予想営業利益は筆者の通期予想に対して23%のウエイトと2006/3~2016/3平均値である20%とほぼ同水準になると予想している。

出所:SPEEDAをもとに筆者作成


ちなみに、会社予想から逆算されるQ4の利益ウエイトは6%となるが、最近の半導体製造装置関連メーカーの決算発表においては、目先は半導体メーカーの活発な投資が継続する可能性が高いとする会社側の見方が多く伝えられているため、Q4の利益が大きく落ち込む可能性は低いと筆者は考えている。

業績ハイライト

この記事は参考になりましたか?

はい いいえ

11人の方が、「この記事が参考になった」と投票しています。

関連記事一覧

PR

無料ニュースレターに登録

初回登録で推奨銘柄レポートを1本お届け!
> 読者登録規約を登録前にお読みください。

新規ユーザ登録

重要事項(ディスクレーマー)

1. 本記事で提供される投資情報等および調査・分析記事は、株式会社ナビゲータープラットフォーム(以下、「当社」)または執筆業務委託先が、記事購読者への情報提供を目的としてのみ作成したものであり、証券その他の金融商品の売買その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。

2. 本記事で提供される投資情報等ならびに調査・分析記事は、当社または執筆業務委託先が信頼に足ると判断した情報源に基づき作成しますが、完全性、正確性、または適時性等を保証するものではありません。

3. 本記事で提供される見解や予測は、記事発表時点における当社または執筆業務委託先の判断であり、予告なしに変更されることがあります。

4. 当社は、記事における誤字脱字等、記事の大意、結論に影響が無いと当社が判断する修正に関しては、記事購読者に特段の通知をすることなく、行うことがあります。

5. 本記事で提供される如何なる投資情報等および調査・分析記事に、またはそれらの正確性、完全性もしくは適時性等に、記事購読者が依拠した結果として被る可能性のある直接的、間接的、付随的もしくは特別な損害またはその他の損害について、当社および当社に記事を提供する執筆業務委託先は責任を負うものではありません。

6. 本記事に掲載される株式等の有価証券および金融商品は、企業の活動内容、経済政策や世界情勢など様々な影響により、その価値を増大または減少することもあり、また、価値を失う場合もあります。投資をする場合における当該投資に関する最終決定は、必ず記事購読者ご自身の判断と責任で行ってください。

7. 当社および執筆業務委託先は、記事の内容に関する記事購読者からのご質問への対応など、個別相対性のある追加サービスは行いません。但し、記事内容につき不適切な内容があり、当該内容について確認、修正、削除依頼をいただく場合はこの限りではありません。

8. 本記事に掲載されている内容の著作権は、原則として当社または執筆業務委託先に帰属します。記事購読者は、本記事で提供される情報に関して、当社の承諾を得ずに、当該情報の複製、販売、表示、配布、公表、修正、頒布または営利目的での利用を行う権利を有しません。

9. 本重要事項(ディスクレーマー)は随時アップデートされることがあります。最新の内容をご確認ください。

当社および執筆者による表明

1. 当社の取締役及び、発表前の記事に触れる可能性のある当社職員は日本株(個別銘柄)の取引を自粛いたします。但し、当社入社前から保有している株式の売却や相続等、相当の理由がある場合は本人からの事前申請に基づき取引を許可することがあります。また、執筆業務委託先についても、執筆者は特定の日本株(個別銘柄)を売買した場合(新規ポジションをつくった場合に限ります)はその後3ヶ月間、当該銘柄に記事上で言及することができず、また、記事上で言及した銘柄についてはその後6ヶ月間売買を制限されます。

2. 本記事の執筆者は、本記事で表明されている見解が調査対象会社やその証券に対する執筆者個人の見解を正確に反映していることをここに表明します。また、当該執筆者は、これまでに本記事で特定の見解を表明することに対して、直接的または間接的に報酬を一切受領していないこと、また、今後も受領する予定もないことをここに表明いたします。