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  • Mon May 08 15:06:48 UTC 2017
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リスクオフ、仏マクロン大統領決定で株式市場はどう反応したのか

株式市場がここ最近元気を取り戻しつつある。フランス大統領もマクロン氏に決定し、極端なマクロリスクを懸念する必要がなくなったと株式市場も織り込んでいる。今回は本格的な連休に入る前の5月2日終値と連休明け後の5月8日の終値を比較してみよう。

TOPIXに対して株価パフォーマンスが上回ったトップ3は、空運業、化学、工業だ。これはリスクオフやマクロン氏当選というよりも株式市場が足元の原油価格下落の恩恵があるセクターを中心に評価した結果だ。

また、それ以外のセクターとしては、保険業、不動産業、証券、商品先物取引業、銀行業、その他金融業も上昇している。

一時的に為替レートも1ドル113円を付けたことを受けて、輸出関連銘柄が恩恵を受けるかと思いきや、電気機器がTOPIXを上回ったものの、引き続き米国が貿易赤字を目の敵にする流れもあり、その代表格商品でもある自動車の輸送用機器はTOPIXの株価パフォーマンスを下回った。機械、精密機器もTOPIXのパフォーマンスを下回っている。

一方、パフォーマンスのボトム3は、海運業、鉄鋼業、非鉄金属業となった。特に鉄鋼業は米国が反ダンピング関税を認めることとなったため。

こうした筋書きが読み込みにくい動きの中、内需セクターはどうかというと、食料品がTOPIXの株価パフォーマンスを上回ったものの、情報・通信業、医薬品、電気・ガス業がTOPIXをした回ることとなり、まちまちの展開に。

このようにしてみるとTOPIXの株価上昇に見られるようにリスクオフとはいうものの、内容は投資家もどのセクターに買いを入れてよいのか迷いの感じられる、一貫性のない展開といえよう。こうした背景を読み解くと素直に日本株を買いだといえないのがつらいところだ。

リスクオンであればその流れにしばらく乗っていたいところだが、原油価格の方向性に賭けるわけにもいかず、結局は個別銘柄、及びバリュエーション(株価評価)での見方が必要だ。

出所:SPEEDAをもとにLongine編集部作成


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